OUR FIELD

We will guide, introduction of Niseko Hokkaido area.
Great terrain, is a treasure trove of powder snow.

ニセコルール

ニセコルールによる春の滝立ち入り禁止区域、及び赤線で区切られたニセコアンベツ及び湯の沢危険区域にスキー場から入ってはならない。 危険。ゲート以外からスキー場外へ出てはならない。自由と安全のためにニセコルールを尊重すること。

1 !. 春の滝、及び湯の沢立ち入り禁止地区に立ち入ってはならない

湯の沢及び春の滝は、ニセコルールの「完全立ち入り禁止区域」です。
これら2つの谷を滑走するとリフト券を没収します。

2 !. ロープをくぐってはならない。違反者はスキー場利用を拒否される場合がある。

全てのロープをくぐることを禁止します。これらの行為を行うとリフト券を没収します。
管理区域外へはルールで定められたゲート(国定公園への出口)から出なければなりません。

3 !. スキー場外の安全管理は行われていない。

ニセコアンヌプリ山頂を含むスキー場管理区域外は国有林または道有林であり、国定公園です。
管理区域外はスキー場によって管理されていません。
ニセコルールは管理区域外滑走、山頂登山には危険が伴い、自己責任が問われることを明らかにします。

4 !. ゲートが閉じられている時はスキー場外に出てはならない。

スキー場はニセコルールに基づき、高い危険が予測される日にはゲートを閉鎖します。

5 !. ニセコ雪崩情報はニセコルールの公式情報である。

「ニセコなだれ情報」はニセコルールの公式情報です。
この情報はリフト乗り場、各ゲート及びインターネット上に掲示されます。

6 !. スキー場外での捜索救助には費用が請求される。

スキー場管理区域外で事故が発生し、スキー場パトロールが捜索救助活動を行う場合、
スキー場はニセコルールに基づき、当事者に実費を請求します。

7 !. スキー場パトロールの指示に従うこと。

スキー場管理区域内外を問わず、ニセコルールは全ての利用者がスキー場パトロール、
後志(しりべし)山岳パトロールの指示に従うことを求めます。

8 !. 小学生のみのスキー場外滑走を禁止する。ただし少年団活動など指導者及び保護者同行を除く。

小学生のみのスキー場外滑走を禁止する。ただし少年団活動など指導者及び保護者同行を除く。

9 !. スキー場と地域は利用者の自由を尊重しその安全に重大な関心を持つ。

スキー場と地域はニセコルールの精神に基づき、利用者の自由を尊重し、その安全に重大な関心を持ちます。


各ゲートの詳細

G1. L字ゲート 標高1050m

アンヌプリスキー場西側、大沢の樹林帯を滑ること。大沢ボトム(谷底)及び対斜面は滑走しないことが望ましい。

G2. アンヌプリ山頂ゲート 標高1170m

谷底(ボトム)、雪が張り出した斜面(雪庇下)の滑走をしないこと。鉱山の沢(バックボウルまたはセカンドバックボウル)への横断(トラバース)は1150mラインを保つこと。

G3. ヒラフ山頂ゲート 標高1180m

山頂東尾根、北斜面及び鉱山の沢滑走には危険が伴うことを理解してスキー場外に出ること。

G4. 藤原の沢ゲート 標高1180m

G3ゲートオープン60分後に開かれる。東尾根への横断(トラバース)を安易に行ってはならない。ゲートが閉じられている時に藤原の沢を滑ってはならない。

G5. 花園ゲート 標高1050m

G3G4ゲートが閉じられている時、東尾根方面への横断(トラバース)は危険。雪庇斜面は雪崩れやすい。

G6. モイワ山頂ゲート 標高800m

見返りの沢、アンヌプリ西斜面及び五色温泉方面へのゲート。西側ニセコアンベツ川方面に安易に入らないこと。大きなガケ(クリフ)がある。また、コースに戻るのが困難。

G7. えぇ沢ゲート 標高790m

コースからロープをくぐって「えぇ沢」を滑ってはならない。また湯の沢立ち入り禁止地域に入ってはならない。

G8. 8番ゲート 標高950m

大沢下部アクセスゲート。手前の樹林帯を滑ること。雪が張り出した斜面(雪庇下)を横断しないこと。日本最初のスノーボーダーの雪崩死亡事故はここで起こっている。

G9. ウォーターフォールゲート 標高730m

狭い沢形(ガリー)を避けること。早めにコースに戻ること。滝が埋まるまではゲートは開かない。

ニセコルールはスキー場管理区域外を滑走する人々と、すべてのスキー場利用者の安全のために作られた地域の公式ルールです。ニセコルールはニセコアンヌプリ地区なだれ事故防止対策協議会、ニセコスキー場安全利用対策連絡協議会、ニセコフリーパスポート協議会、後志(しりべし)地方山岳遭難防止対策協議会によって定められました。

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